DCF法

将来生み出されると見込まれるキャッシュフローを、割引率を使って現在の価値に換算し、その合計で事業や企業の価値を評価する方法です。事業計画をもとに各年のフリーキャッシュフローを予測し、計画期間後の価値（継続価値）も加えたうえで、リスクに応じた割引率で割り引いて合計します。将来の現金の価値を直接評価できる一方、成長率や割引率などの前提を少し変えるだけで結果が大きく動く点に注意が必要です。

新規事業の投資判断では、DCF法で求めたNPVを判断材料にすることがあります。M&Aやスタートアップへの出資でも使われますが、実績の乏しい初期段階では前提の置き方に根拠を示しにくいため、類似企業との比較など他の方法と併用するのが一般的です。新規事業の稟議で経営陣が見る点と資料の構成も参照してください。