PMF(プロダクトマーケットフィット)の判断の仕方
PMF(プロダクトマーケットフィット)に達したかどうかは、ひとつの指標で決めるものではありません。「顧客が使い続けている」「なくなると困ると言う顧客が一定数いる」「新しい顧客が以前より楽に取れる」という複数の兆候がそろっているかを、対象顧客を絞ったうえで確認するのが実務的な判断の仕方です。
PMFとは何か
PMFという言葉を広めたのは、米国の投資家マーク・アンドリーセン氏が2007年に書いたブログ記事「The only thing that matters」です。そこでは、PMFを「良い市場にいて、その市場を満足させられるプロダクトを持っていること」と定義しています。
同じ記事では、PMFに達していないときの様子として、顧客がプロダクトから十分な価値を得ておらず、口コミが広がらず、利用の伸びが鈍く、営業サイクルが長く、多くの商談がまとまらない状態を挙げています。反対に、PMFに達しているときは、顧客が作るそばから買っていき、採用が追いつかないほど営業やサポートの人員が必要になる状態として描かれています。
この定義から読み取れるのは、PMFは「プロダクトの完成度」ではなく「市場との関係」を表す言葉だということです。機能が十分でも、狙った市場に切実な課題がなければPMFには達しません。逆に、粗いプロダクトでも、課題が切実な顧客層に当たっていれば、強い引き合いが生まれます。
PMFの前に確認しておくこと
PMFの判断は、アイデア検証とMVPの段階を経たあとに行うものです。その手前で、次の2点を確認しておくと判断がぶれにくくなります。
- 課題が実在するか(顧客が現在お金や時間をかけて何らかの方法で解決しようとしているか)
- 誰の課題なのか(業種、規模、職種、利用場面などで顧客を具体的に定義できているか)
判断に使う3つの視点
1. 継続・定着(リテンション)
最も重視したいのは、使い始めた顧客が使い続けているかどうかです。新規顧客の数は広告や営業の量で一時的に増やせますが、継続は顧客自身の判断でしか生まれません。
確認の仕方としては、利用開始月ごとに顧客をグループに分け(コホート)、その後の各月にどれだけ残っているかを並べます。見るべきは、残存率がどこかの時点で下げ止まり、横ばいになるかどうかです。下がり続けて横ばいにならない場合、どの顧客にとっても「なくてはならない」ものになっていない可能性があります。
継続を測る単位は事業によって変えます。SaaSなら契約の更新やアクティブ利用、消耗品なら再購入、受託型のサービスなら追加発注が目安になります。
2. 顧客の声(定性と簡易アンケート)
継続率だけでは「惰性で使っている」のか「なくなると困る」のかが区別できません。そこで顧客に直接聞きます。
よく知られた方法に、米国のマーケターであるショーン・エリス氏が自身のブログで紹介した質問があります。「このプロダクトが使えなくなったらどう感じますか」と尋ね、「とても残念」「やや残念」「残念ではない」などから選んでもらう方法です。同氏は2009年の記事で、PMFに達するには少なくとも40%のユーザーが「とても残念」と答える必要があると述べ、これは約100社のスタートアップを比較した観察に基づくと説明しています。
この基準は目安として便利ですが、次の点に注意して使います。
- 回答者は、実際にプロダクトを一定期間使った顧客に限る(登録しただけの人を含めると数字が歪む)
- 回答数が少ないうちは割合が大きく振れるため、数字だけで判定しない
- 「とても残念」と答えた人が誰なのか(業種、職種、利用目的)を必ず分析する
3点目が特に重要です。「とても残念」と答えた顧客の共通点こそが、PMFに最も近い顧客像です。そこから、その顧客が感じている価値を言葉にし、同じ特徴を持つ顧客を増やす方向に事業を寄せていきます。
3. 獲得の効率
PMFに近づくと、顧客獲得が以前より楽になるという変化が表れます。紹介や指名での問い合わせが増える、商談の成約までの期間が短くなる、値引きしなくても契約がまとまる、といった変化です。
数字で見る場合は、顧客1社(1人)を獲得するのにかかった費用と、その顧客から得られる粗利の見込みを比べます。獲得費用に見合う粗利が得られない状態で顧客を増やしても、事業は拡大するほど苦しくなります。獲得効率の指標設計は新規事業のKPIの置き方と撤退基準を参照してください。
判断を誤りやすいパターン
導入実績を積んだだけで判断してしまう
特にBtoBでは、知人の紹介や取引関係で最初の数社に導入してもらえることがあります。これ自体は大切な一歩ですが、その顧客が関係性ではなく価値で使い続けているかは別の問題です。初期顧客の獲得方法は最初の10社の顧客をどう取るかで扱っていますが、PMFの判断では「関係性のない顧客でも同じ反応が得られるか」を確かめます。
無償・大幅値引きの利用で判断してしまう
無償トライアルや実証実験での好評は、有償でも続くとは限りません。お金を払ってでも使うかどうかが、価値の最も確かな証拠です。
顧客層を広げすぎて平均で見てしまう
複数の顧客層をまとめて平均すると、一部の層では強く支持されているのに全体では目立たない、ということが起きます。逆に、平均が良く見えても特定の層に偏っている場合もあります。PMFの判断は顧客層ごとに行い、「どの層でPMFに達しているか」という形で表現するのが正確です。
一度の判断で終わりにしてしまう
市場や競合が変われば、いったん達したPMFも崩れます。顧客層を広げるとき、価格を変えるとき、新しい機能群を加えるときは、改めて同じ指標で確認します。
大企業の新規事業での判断
大企業の新規事業では、PMFの判断がステージゲートの通過基準と結びつくことが多くなります。次の点を意識すると、社内での判断がしやすくなります。
- PMFの判断基準を、検証を始める前に経営陣と合意しておく(後から基準を動かすと、判断が「続けたい」「止めたい」という意向に左右されやすい)
- 既存事業の顧客やグループ会社との取引で得た数字は、関係性の影響を分けて報告する
- 既存事業の販売網で売れた場合、それが新規事業の価値なのか販売網の力なのかを区別する
- 数字が基準に届かない場合の撤退・ピボットの条件もあわせて決めておく
ゲートの設計そのものは新規事業のステージゲートの設計で扱っています。
起業家・スタートアップでの判断
スタートアップでは、PMFの前後で資金の使い方が大きく変わります。PMFに達する前に営業や広告に大きく投資すると、継続しない顧客を高い費用で集めることになりかねません。
- PMFの前は、少人数で顧客と密に接しながら、プロダクトと顧客像を調整することに資金を使う
- 「とても残念」と答える顧客の共通点が見えたら、その層に絞って伸ばす
- 投資家に説明する際は、継続率の推移や顧客の声など、判断の根拠となる生データを示せるようにしておく
判断のためのチェック項目
- 対象顧客を具体的に定義したうえで判断しているか
- 利用開始時期別の継続率が、どこかで下げ止まっているか
- 一定期間使った顧客の中に「なくなるととても困る」と答える層がいるか、その層の共通点を説明できるか
- 有償でも継続して使われているか
- 紹介や指名の問い合わせなど、獲得が楽になっている兆候があるか
- 顧客獲得費用に見合う粗利が見込めるか
- 判断基準を事前に決め、関係者と共有しているか
参考資料
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